＜「ジョブ型」時代に求められる課長の能力／部下に信頼される問題解決力／フォロワー数を追わないSNS術。各出版社がいま最もおすすめする3冊を紹介＞ 各出版社の「これはぜひ推したい！」という新刊本を紹介。発行に携わった出版社の担当者たちが、それぞれの本のエッセンスやおすすめのポイントなどをご案内します（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。 ジョブ型と課長の仕事 役割・達成責任・自己成長 著者：綱島邦夫 出版社：日本能率協会マネジメントセンター （※画像をクリックするとアマゾンに飛びます） 会社の実務の中心を担う課長にとって、新型コロナにより在宅勤務が急増、メンバーとのコミュニケーションが大きく変化する中、連絡のタイミングや頻度への気遣いだけでなく、日常的な行動をどう評価するか、これまでになかった事態に直面しています。 加えて、大企業を中心にジョブ型人事制度をまずは中間管理職層から導入しようとの動きが始まったことで、マネジメント面でこれまでと何が違うのかが不安視されています。 「ジョブ型とは、成果主義のこと?」「コロナ禍で成果を出すにはどうすればいいの?」など、 課長の悩みは尽きません。 新型コロナは、ワクチン接種の普及でどうやら落ち着きそうです。一方で「ジョブ型」に関しては、「これまでの人事制度とどう違うのか?」「これにより課長の役割や仕事はどう変わるのか?」といった悩みの声はまだ多く聞かれます。そうした多くの疑問に応えるのが、本書です。 マッキンゼーやコーン・フェリーで組織開発や人材開発を行ってきたベテランコンサルタントが、国内外のジョブ型組織での指導歴をもとに、ジョブ型とは、これまでの成果主義とは異なることや、課長が自らの成長とメンバーの活動支援のために担うべき役割と行うべき仕事などについて、事例を紹介しながらわかりやすく解説します。 (赤羽編集工房 根本浩美) リーダーシップがなくてもできる 「職場の問題」30の解決法 著者：大橋高広 出版社：日本実業出版社 （※画像をクリックするとアマゾンに飛びます） 働き方改革やコロナ禍の影響によって、職場におけるコミュニケーション不全が生じ、それに伴う「職場の問題」が増えています。それらは仕事の生産性を低下させます。 本書ではその解決に向けて、問題の原因を部下から「聞き出し」、その情報を「共有し」、チームを「改善する」という3ステップの手法を解説します。紹介する手法は、リーダーシップがなくてもできるものばかりです。「精神論」でリーダーシップを語るのではなく、上司としての仕事を遂行するために「具体的なメソッド」を紹介します。 この3ステップをきちんと繰り返し実践している上司は、部下に"信頼"され、リーダーシップがなくても、部下と信頼関係を築くことができます。 「職場の問題」解決のカギは、クラウドシステムや最新のノウハウではなく、職場をまとめる上司が握っている、と著者は言います。私もこの本の内容を実践しようと思います。 (第一編集部 中尾淳) ===== 共感で広がる公式ツイッターの世界:東急ハンズ流企業アカウントの育てかた 著者：東急ハンズ公式ツイッター担当者 出版社：三笠書房 （※画像をクリックするとアマゾンに飛びます） 企業にとって、いまやSNSは無視できないツールとなった。なかでもツイッターは、利用者数4,500万超を誇る大人気のSNSで、導入企業も多い。初期投資なく始められる上、ウケれば大きなPR効果が見込める点も魅力だ。 しかし、アカウントの開設は簡単でも、運営は簡単ではない。ましてや、有名企業でもなければ多数のフォロワーを獲得するのは、奇跡に近い。 これについて、本書の著者で、公式ツイッター"第一世代"を代表する東急ハンズ「中の人」は、「どんな業種業態でも、ツイッターをやるべき」であり「フォロワー数を追いかけることに意味はない」と言い切る。 最初はツイートしても全く反応がなく、心が折れそうになったという著者が、いかにしてファンから支持される大人気のアカウントを育て上げたか、10年超に及ぶノウハウのすべてが語られる。SNS担当者はもちろん、営業職、PR担当など、顧客コミュニケーションに携わるすべての人に役立つ1冊だ。 (編集本部 K.A) flier編集部 本の要約サービス「flier（フライヤー）」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。 通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されているほか、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。