＜深刻なのは中年層でこうした人が大幅に増えていることと、14歳以下の子どもでも倍増していること＞ 物価高が人々の暮らしを脅かしている。レジャーや奢侈品の購入を控えるだけでなく、食を切り詰める人も多い。それを通り越して、ご飯を食べない（食べられない）人も出てきている。 20～24歳の若者を見ると、日曜日に食事をした者の割合は92.8％（総務省『社会生活基本調査』2021年）。裏返すと、残りの7.2％は1日中食事をしなかったことになる。1996年の同じ数値は3.8％で、ご飯を食べない若者が増えていることが分かる。 間食は「休養・くつろぎ」、知人との会食は「交流・交際」という行動カテゴリーに属するが、「食事」という行動をしない者の割合は、食を疎かにする（せざるを得ない）人がどれほどいるかの指標と見ていいだろう。 2021年の20～24歳人口は621万人ほどなので、先ほどの7.2％をかけると、日曜日にご飯を抜いている人の実数は45万人と見積もられる。他の年齢層についても同じやり方で実数を出し棒グラフにすると、休日にご飯を食べない国民の年齢ピラミッドが出来上がる。＜図1＞がそれだ。 まず全年齢層を足した合計値を見ると、1996年では138万人だったが2021年では271万人となっている。この四半世紀で、ご飯を食べない（食べられない）人が倍増していることになる。 年齢層別に見ると、両年とも最も多いのは20～24歳となっている。1996年は35万人、2021年は47万人だ。単身の困窮学生などだろう。いわゆる闇バイトに手を染める学生が増えているというが、食うにも困る生活困窮が理由であることも多いのではないか。腹ペコの若者が増えることは、社会にとっての脅威となる。 以前と比べた増加率は、中年層で高くなっている。未婚率の上昇や収入の減少により、単身の困窮者が増えているためとみられる。「ロスジェネ」などの世代の要因もあるだろう。高齢層でも増えていて、65歳以上の実数は5万人から22万人と4倍以上に増えている。カツカツの暮らしを強いられている年金生活者の実態は、よく報じられるところだ。筆者の世代（ロスジェネ）が高齢期になる20年後は、もっと悲惨な事態になっているだろう。 数は少ないものの、一番下の子どもにも注目しないといけない。2021年で言うと、日曜日にご飯を食べない「ゼロ食」の10～14歳は約6万人。間食や会食は考慮されていないとはいえ、ショッキングな数字だ。少子化にもかかわらず、四半世紀にかけて倍増している。子どもの貧困が進んでいることの表われだ。 別のデータもある。文科省の『全国学力・学習状況調査』によると、朝食を全く食べない小6児童（公立）の割合は2013年では0.7％だったが、2023年では1.5％に増えている。最近の小学生は600万人ほどなので、1.5％をかけると、朝ごはんを全く食べない（食べられない）小学生が全国に9万人いる計算になる。ラフな見積もりではあるものの、これも恐ろしい数字だ。「給食が頼みの綱で、休日にはご飯を食べられない子がいる」という声も、現場で聞かれるところだ。 国として詳細な実態調査を行い、対策を講じる必要がある。 ＜資料：総務省『社会生活基本調査』＞ ===== 【関連記事】 過去30年で日本の格差は危険なレベルにまで拡大した 「子どもは欲しいがワンオペはきつい」......非婚就業に傾く日本女性の理想と現実